★★ 株式会社サポートエクスプレスは、バス事業にかかわる「人」と「企業」の成長を支援します ★★
■サポートエクスプレスでは、以下のサービスを実施しています。
事故防止・
法令遵守・
サービス向上・
人のマネジメントに関すること
人財育成・
プロジェクト提案に力を入れています。
【社員研修 / 教育】
●中間管理職や営業所管理者に向けた研修
●乗務員に向けた研修
【コンサルティング】
●事故防止・法令遵守・安全マネジメント・セーフティバス(貸切バス事業者安全性評価認定)
●経営者層・中間管理職・若手リーダー・乗務員等、階層別の人財育成
●理念浸透
●組織・チーム力の強化
●本社・現業(営業所)における人のマネジメントに関すること
●自治体向けバス事業の運営・運用に関するコンサルティング
●プロジェクトの企画立案・実施
【セミナー】
●企業等からのご依頼によるセミナー、公開セミナーなど
【コーチング】
●本社管理職や営業所管理職・運行管理者等に向けて実施
新着情報新着情報
- 2021年8月1日
- 令和4年度セーフティバスコンサルティング受付を開始しました。
- 2021年1月15日
- NHKおはよう日本(1/14放映)「法令下回る運賃での運行、新型コロナの影響で再び悪化」において取材協力しました。番組の一部でオンライン出演しました。
- 2020年4月1日
- 埼玉県入間市長より地域公共交通協議会委員の委嘱を受けました。
- 2019年3月4日
- 都内で実施の運行協議会において、軽井沢バス事故遺族会とバス事業者の対話が実現した内容を3/4の東京交通新聞・TBSニュースにて紹介いただきました。
- 2019年1月15日
- NHKクローズアップ現代+「追跡取材・軽井沢バス事故3年」(1/15放映)において取材協力しました。番組の一部でパネル出演しました。
- 2018年6月21日
- バス事業者向け事業承継支援プログラムをリリースしました。また、6/21に開催した「バス事業者の事業承継セミナー」の様子を7/2の東京交通新聞にて紹介いただきました。
- 2017年4月1日
- 新商品 TLCリーダーシップ研修をリリースしました。
- 2017年3月22日
- 3月22日発売の週間トラベルジャーナルの特集「貸切バスの下限割れ取引」に寄稿した記事が掲載されました。
- 2016年11月22日
- 貸切バス事業者の安全意識についてご取材いただきました内容がH28.11.21の東京交通新聞に掲載されました。
- 2016年3月20日
- 3月20日発売の雑誌Wedgeに取材を受けた内容が3月20日発売の4月号に掲載されました。タイトルは『バス業界浄化に必要な「厳罰化」と「安全の見える化」』。
- 2016年3月14日
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3月14日に開催したセミナー「貸切バス事業者における法令遵守の実務」について東京交通新聞、日刊自動車新聞、関東運輸広報、バスマガジン、他でご紹介いただきました。
- 2016年1月19日
- スキーバスの事故を受けて、産経新聞社ほか(新聞社・雑誌社など)から取材を受けました。また、ホウドウキョク「明日のコンパス」に電話出演をしました。
- 2015年7月17日
- フジテレビのインターネット番組ホウドウキョク「明日のコンパス」に電話出演をしました。
- 2015年2月5日
- 1月に埼玉で講演した内容について関東運輸広報(2月5日号)でご紹介いただきました。
- 2015年2月13日
- 2/12の高速バスマーケティング研究所(成定竜一代表)主催「高速バス・マネジメントフォーラム」にて講演をしました。
- 2014年10月31日
- 7月に大阪で講演したセミナーの内容について運輸交通ビジネス10月号でご紹介いただきました。
- 2014年10月31日
- 埼玉県所沢市長より地域公共交通アドバイザーの委嘱を受けました。
- 2014年6月30日
- 5月に開催したセミナーの内容について東京交通新聞、日刊自動車新聞、バスマガジン(7月号)、関東運輸広報、他でご紹介いただきました。
TOPICS
【▼過去のTOPICS】
- 貸切・高速乗合バス事業者向け緊急セミナーで名古屋大学・加藤博和教授(当時准教授)(国土交通省「貸切バス運賃・料金制度ワーキンググループ座長)に講義をいただいた資料を残しています。 (H26.5.27)
貸切バスの「新運賃・料金制度」とその有効な活用方法 (配布資料)
名古屋大学大学院環境学研究科・加藤博和准教授(国交省「貸切バス運賃・料金制度ワーキンググループ座長)
・この資料はセミナー参加者以外でもご覧いただけます。是非ご活用ください。
・この資料は非公式ですが、国土交通省のチェックを受けたものになります。
・配布以降も細かい修正が入る場合もございます。予めご了承ください。
・本資料の著作権は製作者に帰属します(当社ホームページでの資料掲載は製作者の了解を得ています)。
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